東京株式市場では、日経平均株価は大幅反落。
1万6500円台を割り込む場面もあった。
米国株式市場ではサブプライムローン問題が再燃し、株価は急落。
東京市場もこの流れを引き継いだ格好となった。
さらに、為替の円高も売り材料となった。
後場に入って、下げ渋る場面があったものの、引けにかけて再び売り直された。
10月の米雇用統計への警戒感や、ウオールストリートジャーナルの電子版で、メリルリンチがモーゲージ担保証券の損失算定日を遅らせるための取引を行った、などと報じられたことが嫌気された。
33業種中、2業種のみがプラスだった。
原油価格が依然として高値圏にあることもあって、石油関連が買われたほか、ディフェンシブ性から電気・ガスにも買いが入った。
信用収縮懸念による長期金利の低下も「金利敏感株」である同セクターにはプラスに働くとみられたようだ。
そのほか、食料品、医薬品、空運なども底堅い展開となった。
半面、サブプライムローン問題が再燃したこともあって、銀行や証券、その他金融、保険、不動産など、金融・不動産セクターにも売りが殺到した。
メリルリンチに関する報道も一段の投げを誘う格好となった。
また、為替が1ドル＝114円台半ばと円高に推移していることもあって、輸出関連の下げも目立つ。
自動車やゴム製品、機械、ハイテクが軒並み軟調な展開となった。
新興3市場では、マザーズとＪストックがプラスで取引を終えた。
ミクシィが米国米スペース、グーグルとＳＮＳ向けソフト開発で協力すると報じられており、他のネット関連株も物色された。
為替や米国経済の影響を受けにくいことも手がかりとなったという。
（証券新報・木村）